日本語対応は購入・問い合わせにどう影響する？大阪府在住500人の意識調査

大阪府在住500人の調査。日本語対応と信頼の関係を、設問別の結果とともに解説。

この記事では、「外国企業ウェブサイトの日本語対応に関する意識調査」の結果を設問ごとに紹介します。設問ごとの割合は、ページ下部の「設問別データ」で確認できます。

設問ごとの結果

Q1：海外企業のウェブサイトを訪問して、英語のみまたは機械翻訳の日本語しかない場合、通常どうしますか？下記の選択肢の中からお選びください(SA)

「Google翻訳などのブラウザ翻訳ツールを使う」が42.60%で突出しており、この設問では最も明確な傾向です。

Q2：海外企業のウェブサイトで、機械翻訳（Google翻訳など）の不自然な日本語が原因で、購入や問い合わせを断念した経験はありますか？(SA)

「ない（不自然な翻訳は気にならない）」が47.20%で突出しており、この設問では最も明確な傾向です。

Q3：企業の日本語ウェブサイトに不自然な表現や翻訳ミスがある場合、その企業についてどう感じますか？(SA)

最多回答は「特に何も感じない」で34.60%でした。2位との差は6.20%です。

Q4：海外の製品・サービスを検討する際、日本語対応についてどのように考えますか？(MA)

複数回答では「日本語サイトがない企業は選択肢から外す」が最も多く、35.60%でした。複数選択のため、各選択肢は「どの懸念・期待がどれだけ強いか」として読むのが自然です。

Q5：高額な購入や重要なビジネス契約を検討する際、日本語での情報提供や対応は決定要因になりますか？(SA)

上位回答が0.40%差で拮抗しています。単一の結論より、複数の判断軸が並んでいる設問です。

IGNITEの視点

IGNITE視点では、機械翻訳の違和感は単なる文体の問題ではなく、購入・問い合わせ前の信頼損失です。特にCVに近い商品説明、問い合わせ導線、料金、FAQ、規約は、ネイティブ確認済みの日本語にして不安を減らすべき領域です。

海外企業が日本市場で成果を出すには、翻訳だけでなく、日本の検討プロセスに合わせた情報設計が必要です。この設問では「日本語サイトがない企業は選択肢から外す」が35.60%で、日本語対応の有無が初回離脱や候補落ちに直結しやすいことを示しています。

高額商材やB2B契約では、日本語情報は補助ではなくリスク低減の材料です。導入事例、保証、契約条件、サポート体制まで日本市場向けに整えることで、比較検討の土俵に残りやすくなります。