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調査期間:2026年11月13日 最終更新日:

プライム上場のメーカー80社の英語サイトは、AI検索にどこまで対応しているか

メーカー80社の英語サイトはAI検索にどこまで対応している?
目次

東証プライム市場に上場し、TOPIX Mid400 に採用されているメーカー80社の英語サイトを調べたところ、AIのクローラーを明示的に拒否している企業はありませんでした。一方で、検索エンジンやAIに会社と英語ページの情報を正しく伝えるための基本的な設定は、多くの企業で導入されていません。英語のトップページに会社情報の構造化データ(Organization)を記述している企業は15.0%、日本語と英語のページを hreflang で相互に対応づけている企業は17.5%にとどまりました。

本記事では、電気機器・機械・輸送用機器・精密機器の4業種80社について、英語サイトで公開されているファイルを調べた結果を項目ごとに紹介します。あわせて、英語サイトをAI検索に対応させるために優先して取り組むべき点を、「IGNITEの視点」としてまとめました。業種別・置き場所別の集計は、ページ下部の「項目別データ」に掲載しています。

調査結果の要点

  • AIの学習用クローラー、検索・回答用クローラーのいずれも、英語のトップページへのアクセスを明示的に拒否している企業は0社でした。
  • AIの学習をまとめて拒否する共通の記述(__usage_ai-training)を導入している企業も0社でした。
  • 英語サイトに llms.txt を設置している企業は2社(2.5%)でした。
  • 英語のトップページに会社情報の構造化データ(Organization)を記述している企業は12社(15.0%)でした。
  • 日本語と英語のトップページが、互いを hreflang で指している企業は14社(17.5%)でした。
  • 英語サイトの77.5%は、日本語サイトと同じドメインの下層に置かれていました。

項目ごとの結果

英語サイトのAI検索への対応状況(7項目の実施率)

① 英語サイトの置き場所

英語サイトの置き場所(80社)

英語サイトの置き場所は、日本語サイトと同じドメインの下層(例:/en/)が62社(77.5%)、別ドメイン(例:.com)が16社(20.0%)でした。残る2社(2.5%)は、日本語と英語でサブドメインを分けていました(例:日本語は jp.、英語は www.)。

同じドメインの下層に置く場合、robots.txt はホスト(ドメインやサブドメイン)ごとに1つしか置けないため、日本語サイトと共通になります。英語サイトだけAIのクローラーの扱いを変える場合は、robots.txt の中で英語のディレクトリを個別に指定する必要があります。英語サイトの置き場所ごとの特徴は「海外向けウェブサイトに最適なドメインとは?」で解説しています。

② robots.txt でのAIのクローラーの扱い

英語のトップページのURLについて、robots.txt でAIのクローラーをどう扱っているかを判定しました。AIのクローラーは、役割によって次の2種類に分けて集計しています。

  • 学習用:AIモデルの学習データを収集するクローラーです。GPTBot、Google-Extended、ClaudeBot、CCBot など9種類を対象にしました。
  • 検索・回答用:AIが利用者の質問に回答する際に、ページを検索・取得するクローラーです。OAI-SearchBot、ChatGPT-User、Claude-SearchBot、PerplexityBot など6種類を対象にしました。ChatGPTやPerplexityなどのAI検索で、自社のページが出典として使われるかどうかに関わるのは、こちらです。なお、GoogleのAI概要(AI Overviews)は、通常の検索用クローラー(Googlebot)が収集した情報をもとに生成されます。

学習用、検索・回答用のいずれも、明示的に拒否している企業は0社でした。AIのクローラーを個別に記載していた企業は1社のみで、その内容は取得間隔(Crawl-delay)の指定でした。ただし、この記述のすぐ後に別のクローラーへの全ページの拒否が続いており、Googleが公開している robots.txt の解釈方法に従うと、このAIのクローラーにも拒否がかかると読める書き方になっていました。本調査では、記述の内容から明示的な拒否ではないと判断し、拒否には数えていません。

なお、英語サイトのドメインに robots.txt を設置している企業は38社(47.5%)でした。robots.txt を設置していない場合、すべてのクローラーにアクセスを許可しているものとして扱われます。

③ AIの学習を拒否する共通の記述

User-Agent: __usage_ai-training という共通の記述を導入している企業は0社でした。

この記述は、対応する各社のAIによる学習を、Disallow: / と合わせた2行でまとめて拒否するためのものです。Googleが2026年10月30日に対応を発表しており、Googleでの適用は2027年の予定です。対象はAIの学習のみで、検索結果やAIの回答での引用には影響しません。調査時点ではGoogleを含む各社の対応が始まっておらず、導入しても現時点では効果はありません。今回の結果は、発表から約2週間の時点での導入状況です。

④ llms.txt

英語サイトに llms.txt を設置している企業は2社(2.5%)でした。2社とも英語で書かれており、サイトの主要なページを案内する内容でした。

llms.txt は、AI向けにサイトの構成や主要な内容を案内するテキストファイルです。Googleは、Google検索(AI概要などの生成AI機能を含む)では llms.txt を使っておらず、設置しても検索での表示や順位には影響しないと説明しています(出典:Google 検索セントラル「Optimizing your website for generative AI features on Google Search」)。他のAIサービスでの効果も、まだ確認されていません。今回は、ドメインの直下と、英語のトップページと同じ階層への設置を確認しました。

⑤ 英語のトップページの構造化データ

英語のトップページの配信されたHTMLに構造化データ(JSON-LD)を記述している企業は16社(20.0%)でした。このうち、会社名・所在地・ロゴなどの会社情報を表す Organization(Corporation などの下位の型を含む)を記述している企業は12社(15.0%)でした。

構造化データは、ページの内容を検索エンジンやAIが読み取りやすい形式で記述したものです。Organization を記述しておくと、そのサイトがどの会社のものかを機械が判別しやすくなります。80社の85%では、英語のトップページの配信されたHTMLで、この情報を確認できませんでした。英語サイトの構造化データについては「英語サイト制作で必須のテクニカルSEO」でも紹介しています。

⑥ hreflang(日本語と英語のページの対応づけ)

日本語と英語のトップページが、互いを hreflang で指している企業は14社(17.5%)でした。このほか、英語のページから日本語のページを指しているものの、日本語のページから英語のページを指していない(片方向の)企業が3社、英語のページに hreflang を指定しているものの日本語のページを含めていない企業が7社ありました。英語のトップページに何らかの hreflang を指定している企業は、計24社(30.0%)です。

hreflang は、ページのHTMLのほか、XMLサイトマップやHTTPヘッダーでも指定できます。今回はこれらの経路とJavaScriptで追加される記述もすべて確認しました。24社のうち23社はHTMLに記述しており、サイトマップだけで指定していた企業が1社ありました。HTTPヘッダーで指定していた企業や、JavaScriptでだけ追加していた企業はありませんでした。

hreflang は、同じ内容のページが言語ごとに存在することを検索エンジンに伝える指定です。指定がない場合、英語で検索した利用者に日本語のページが表示されることがあります。

⑦ サイトマップ

英語のページがサイトマップに掲載されている企業は、確認できた77社のうち45社(58.4%)でした。サイトマップ自体が見つからなかった企業は21社(27.3%)でした。残る3社は、サイトマップを取得できなかった、または量が多く確認しきれなかったため、集計から除いています。

業種別・置き場所別の結果

業種別では、機械が構造化データ(Organization)22.2%、日英の hreflang 22.2%と、4業種の中で最も高い水準でした。輸送用機器(12社)と精密機器(7社)では、Organization を記述している企業はありませんでした。

置き場所別では、Organization を記述している企業の割合は、別ドメインに英語サイトを置く企業(16社)で25.0%となり、同じドメインの下層に置く企業(62社)の12.9%を上回りました。一方、日英の hreflang は同じドメインの下層の方が高く、19.4%と12.5%でした。社数の少ない区分を含むため、傾向を示す参考値としてご覧ください。

業種別:構造化データ(Organization)と日英 hreflang の実施率

IGNITEの視点:英語サイトで優先すべき対策

今回の調査で、日本企業の英語サイトの多くは、AIのクローラーを拒否していないことが分かりました。AIは英語サイトを読める状態にあります。課題は、会社や英語ページの情報を正しく伝えるための基本的な設定が、多くのサイトで入っていないことです。ここで挙げる対策は、AI検索のための特別な手法ではありません。Googleも、生成AI検索に特別なファイルやマークアップは不要で、通常のSEOの基本が土台になると説明しています(出典:Google 検索セントラル「Optimizing your website for generative AI features on Google Search」)。その基本が、英語サイトでは整っていないのが現状です。

海外の利用者がAIに日本企業について質問したとき、AIが参照する情報源の一つが英語サイトです。英語の社名、事業内容、所在地といった基本情報が機械に読み取れる形で書かれていないと、AIは他のサイトの情報や推測で補うことになります。社名が他社と似ている場合や、日本語名と英語名が大きく異なる場合は、別の会社の情報と混同されるおそれもあります。

次の対策は、いずれもサイトを作り直さずに、今ある英語サイトに追加できるものです。効果を見込みやすく、手間の少ない順に並べています。

1. 英語のトップページに、会社情報の構造化データ(Organization)を記述する

今回、最も導入が遅れていた項目の一つです。80社のうち、英語のトップページに Organization を記述していたのは12社(15.0%)にとどまり、輸送用機器と精密機器では0社でした。

Organization には、少なくとも次の情報を英語で記述することをおすすめします。

  • 正式な英語社名(name、legalName)と、略称や日本語社名(alternateName)
  • 英語サイトのURL(url)とロゴ(logo)
  • 本社の所在地(address)
  • 日本語サイト、IRサイト、LinkedInなど、同じ会社を指す公式のページ(sameAs)

特に sameAs で日本語サイトや公式のSNSなどを示しておくと、英語名と日本語名が同じ会社を指していることを、機械が結びつけやすくなります。Googleも、会社情報の構造化データを、トップページか会社概要のページに記述することを推奨しています(出典:Google 検索セントラル「Organization Schema Markup」)。

なお、Googleは、生成AIによる検索結果に表示されるために構造化データは必須ではないとも説明しています(出典:Google 検索セントラル「Optimizing your website for generative AI features on Google Search」)。構造化データは、AIの回答に引用されるための条件ではありません。検索エンジンやAIに、会社を正しく識別してもらうための基盤として、まず整えておきたい項目です。

2. 日本語と英語のページを hreflang で対応づける

日本語と英語のトップページが互いを指していた企業は14社(17.5%)でした。GoogleのAI概要は通常の検索の仕組みを使っているため、英語で検索した利用者に英語のページを正しく返すことは、AI検索への対応にもつながります。日本語と英語の両方のページに、互いを指す hreflang を記述します。片方のページだけに記述した場合や、日本語の指定が抜けている場合は、正しく機能しません。今回の調査でも、3社は日本語のページから英語のページへの指定がなく、7社は英語のページで日本語の指定が抜けていました。設定方法は「hreflang完全解説 多言語サイトのURL設計と正しい設定方法」で、JavaScriptで hreflang を出力する場合の注意点は「HreflangタグとJavaScriptの落とし穴を回避する方法」で解説しています。

3. 英語のページをサイトマップに載せる

確認できた77社のうち、英語のページをサイトマップに載せていたのは45社(58.4%)でした。新しく公開した英語のページを検索エンジンに早く見つけてもらうため、英語のページもサイトマップに含めます。hreflang は、サイトマップの中で指定することもできます。今回も1社が、英語のページの hreflang をサイトマップで指定していました。

4. AIのクローラーへの方針を、学習用と検索・回答用に分けて決める

今回の80社に、AIのクローラーを明示的に拒否している企業はありませんでした。ただし、robots.txt を置いていない企業が半数を超えており、方針を決めたうえで許可しているとは限りません。学習用は拒否し、検索・回答用は許可するといった使い分けもできます。検索・回答用まで拒否すると、ChatGPTやPerplexityなどで出典として表示されにくくなる点に注意が必要です。また、英語サイトを日本語サイトと同じドメインの下層に置いている場合は、日本語サイトの設定がそのまま英語サイトにも適用されます。robots.txt の書き方によっては、意図しないクローラーまで拒否してしまうことがあるため、記述の順序やグループの区切りも確認しておくと安心です。

5. llms.txt は、優先度を下げてよい

llms.txt を設置していたのは2社でした。Googleは、Google検索では llms.txt を使っていないと明言しています(出典:Google 検索セントラル「Optimizing your website for generative AI features on Google Search」)。他のAIサービスでも効果は確認されていないため、優先度は高くありません。1〜4を整えたうえで、llms.txt を読む特定のサービスに対応したい場合に検討すれば十分です。

IGNITEでは、海外SEO対策サービスとして、英語サイトの現状の確認から、構造化データや hreflang の設計・実装までを支援しています。英語サイトの課題の整理からご相談いただく場合は「英語サイトの改善」をご覧ください。AI検索への対策をまとめた資料「LLMO・AI検索対策」も配布しています。

関連する調査

調査の範囲と留意点

本調査の結果をご覧いただく際の前提と、調査の範囲は次のとおりです。

  • 調査の対象:日本取引所グループ「東証上場銘柄一覧」(2026年10月31日版)のうち、プライム市場に上場し、TOPIX Mid400 に採用されている電気機器・機械・輸送用機器・精密機器の80社です。TOPIX Core30・Large70 に採用されている大型株は含みません。
  • robots.txt の位置づけ:robots.txt は、クローラーに対する企業の意思表示です。AIに実際に読まれているかどうかは、本調査の対象外です。また、robots.txt に従わないクローラーも存在します。
  • 拒否の判定:AIのクローラーを名指しして、または全クローラーを対象に、英語のトップページへのアクセスを拒否している記述を「拒否」としました。書き方によって解釈が分かれる記述が1社にあり、これは拒否に数えていません(②参照)。
  • 判定の対象ページ:robots.txt の判定は、英語のトップページのURLを対象にしています。下層のページでは扱いが異なる場合があります。
  • 構造化データの集計範囲:配信されたHTMLに記述されたものを集計しています。ページの表示後にJavaScriptで追加される記述は含みません。Organization には、Corporation などの下位の型を含みます。
  • hreflang の判定:英語のトップページについて、配信されたHTML、JavaScriptの実行後のHTML、HTTPヘッダー、XMLサイトマップの4つの経路を確認しました。日本語と英語のトップページが互いを指している場合を「対応づけ」としています(日本語のページからの指定は x-default を含みます)。下層のページは対象外です。
  • robots.txt 以外のアクセス制限:一部のサイトでは、robots.txt とは別の仕組みでクローラーのアクセスを制限しています。本調査では、この有無は集計していません。
  • 調査時点:結果は2026年11月13日時点のものです。各社のサイトは随時更新されるため、現在の状況とは異なる場合があります。
  • 調べたクローラー:学習用:GPTBot、Google-Extended、ClaudeBot、anthropic-ai、CCBot、Applebot-Extended、Meta-ExternalAgent、Bytespider、cohere-training-data-crawler。検索・回答用:OAI-SearchBot、ChatGPT-User、Claude-SearchBot、Claude-User、PerplexityBot、Perplexity-User。

項目別データ

全体(80社)

項目該当社数母数割合
学習用AIクローラーを明示的に拒否0800%
検索・回答用AIクローラーを明示的に拒否0800%
__usage_ai-training の記述あり0800%
robots.txt あり(英語サイトのドメイン)388047.5%
llms.txt あり(英語サイト)2802.5%
構造化データ(JSON-LD)あり168020.0%
構造化データ(Organization)あり128015.0%
hreflang(日本語と英語を相互に対応づけ)148017.5%
hreflang(片方向:英語→日本語のみ)3803.8%
hreflang(日本語の指定なし)7808.8%
hreflang(何らかの指定)248030.0%
英語ページがサイトマップに載っている457758.4%

業種別

項目電気機器(34社)機械(27社)輸送用機器(12社)精密機器(7社)
AIクローラーを明示的に拒否0%0%0%0%
robots.txt あり44.1%70.4%16.7%28.6%
構造化データ(JSON-LD)あり17.6%29.6%8.3%14.3%
構造化データ(Organization)あり17.6%22.2%0%0%
hreflang(日英を相互に対応づけ)20.6%22.2%8.3%0%
hreflang(何らかの指定)26.5%37.0%33.3%14.3%
サイトマップ掲載48.4%(31社中)66.7%58.3%71.4%

置き場所別

項目同じドメインの下層(62社)別ドメイン(16社)
AIクローラーを明示的に拒否0%0%
robots.txt あり48.4%43.8%
構造化データ(JSON-LD)あり19.4%25.0%
構造化データ(Organization)あり12.9%25.0%
hreflang(日英を相互に対応づけ)19.4%12.5%
hreflang(何らかの指定)29.0%37.5%
サイトマップ掲載55.0%(60社中)73.3%(15社中)
  • 日本語と英語でサブドメインを分けている2社は、社数が少ないため内訳を載せていません。
  • llms.txt は、該当が2社のため、業種別・置き場所別の内訳を載せていません。

調査概要

調査名
プライム上場のメーカーの英語サイトのAI検索対応に関する実査
サンプル数
80
調査期間
2026.11.13 - 2026.11.13
調査対象
日本取引所グループ「東証上場銘柄一覧」(2026年10月31日版)で、プライム市場、33業種区分が電気機器(34社)・機械(27社)・輸送用機器(12社)・精密機器(7社)、規模区分がTOPIX Mid400の企業80社
データソース
IGNITE独自調査(各社の英語サイトの公開ファイル)
調査方法
公開ファイルの取得・集計(実査)
公開日
2026年11月17日

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